三船敏郎と黒澤明の確執

「阿修羅」記事だが、大衆心理学的に、ここに書かれたイスラエル人の心理は興味深い。教育とマスコミによって国民全体が洗脳されるのだろう。

（以下引用）

ホロコーストを体験したユダヤ人がなぜパレスチナ人を迫害するのか（読む・考える・書く）
http://www.asyura2.com/21/kokusai30/msg/617.html
投稿者 HIMAZIN 日時 2021 年 6 月 02 日 20:43:06: OVGN3lMPHO62U　SElNQVpJTg

https://vergil.hateblo.jp/entry/2021/05/27/124138

ホロコーストを体験したユダヤ人がなぜパレスチナ人を迫害するのか

2021-05-27

この疑問は、いわゆる「パレスチナ問題」（むしろ「イスラエル問題」と呼ぶべきではないかと思うのだが）に関心を持つ大抵の人が抱いているのではないだろうか。

敬虔なユダヤ教徒でもあるホロコースト生存者の子としてアメリカで育ったサラ・ロイさん（ハーバード大学中東研究所上級研究員）は、初めてガザを訪れたときの経験を次のように語っている。[1]

　1985年に現地調査のためガザに初めて入った。そこでパレスチナ人の老人がイスラエル兵によって、泣きじゃくる孫の前でロバの尻にキスするのを強要されるのを見た。人間性を剥奪するその行為に、ロイさんは両親から聞いた、ユダヤ人が収容所に入れられる前の扱われ方を思い出した。

また彼女は、多くの親族が住むイスラエルを何度も訪問しており、そこでイスラエルに住むユダヤ人の多くが『あの時代のユダヤ人は「脆弱」で「劣っていて」「蔑まれて当然」だったが、「我々は二度と虐殺されない」』と言っていることを知ったという。

これは要するに、自分たちは弱かったからやられた、だから二度とやられないよう強くならなければならない、ということだろう。

実際、普通に考えれば意外なことに、イスラエルでは、ホロコーストを体験しこれを生き延びた生存者たちは、社会の中で尊重されていない。[2]

　イスラエル人たちは、自らの社会の内部にホロコーストの真の生存者がいることに気づきました。生き残った人びとです。ここでみなさんは、この生存者こそホロコーストの犠牲者の主要な代表者だろうと思われるでしょう。しかし、彼らはイスラエルのナショナル・ナラティヴ（注：国民的物語）に合致しなかったのです。イスラエル人たちにとってのナショナル・ナラティヴにおいては、「ホロコーストの生き残りたちは、十分にナショナリストではない、彼らは闘っていなかった」、ということになります。彼らはホロコーストを生き延びたことについて重んじられませんでした。ですから今日に至るまで、補償されていないのです。

イスラエルでは、ホロコーストという民族的苦難の経験が、このような悲劇を二度と起こしてはならない、という普遍的信念にはなっていないのだ。これでは確かに、「二度と虐殺されない」ためなら他者をどんな目に遭わせても構わないことになってしまうだろう。

さらには、教育の問題もある。

IWPS (International Women’s Pease Service)のボランティアとして2003年にパレスチナを訪れた川島めぐみさんは、そこで検問所（パレスチナ人の移動を妨害して嫌がらせをするための施設）のイスラエル兵士と会話（口論）した経験をこう書いている。[3]

（略）兵士は開口一番、検問所は効果的だと思うか、と聞いてきた。（略）イスラエルに忍び込むテロリストによる「イスラエルの子ども達や無辜の人々」の殺害を防止するのに検問は重要だと彼はいう。何がパレスチナ人を「自爆テロ」に駆り立てるのか、この兵士は考えたことがあるのだろうか？

　「奴らは俺達の土地が欲しいんだよ。欲張りなんだ。土地を盗もうとしているんだ」

　同意しない。「盗む」ために人は自爆なんかしないと思う。

　「奴らはイスラエルの人間を殺しているんだ。二年前にパレスチナ人は二人の兵士をラマラで拷問している。その写真を見れば誰だってパレスチナ人を憎悪するに決まっている」兵士は続ける。「罪もない人々が殺されることを僕は容認しない」

　そうよ。私も容認しない。それでは三日前にイスラエル兵が「間違えて」殺した九五歳のおばあさんと四一歳の母親についてはどうなの？　子どもも重傷を負ったわ。

　「そんなことは起こらない。起こるわけがない」

　何で？　事実よ。

　「そんなことが起こるわけはないんだ。パレスチナ人は平和なんか求めていない。欲しいのは俺達の土地だけさ」

（略）

　「パレスチナ人には行くところがあるじゃないか。他のアラブ諸国に行けばいいんだ。ここにいる必要はない。ここは神によって俺達に与えられた土地なんだから」

　本気でそんなことを信じているの？　まあいいわ。それにしても他人が何世代も住み着いて、耕して、住んできた土地に突然やってきて、「俺達の」土地だと言って没収するなんて許されないわ。

　パレスチナ人は人間以下だと彼は言う。だから人間以下に扱って当然なのだ、と。それでも兵士自身、矛盾を感じているのではないかと感じることもある。

誰が誰の土地を盗んできたのかは、下の地図を見れば明らかだろう。（ちなみに、ユダヤ人入植地に蚕食されてぼろぼろになりながら右側に残っているのがヨルダン川西岸地区、左端の小さな緑色がガザ。）

画像出典：ISRAEL & PALESTINE: THE MAPS TELL THE TRUE STORY

しかしこの兵士にはこれが真逆に見えている。そう教えられてきたからだろう。

しんぶん赤旗（2007/7/27）によると、建国から60年近くを経て初めて、イスラエルの教科書にパレスチナ人への迫害が記載されたという。（現在もこの教科書が使われているかどうかは不明。）

　【カイロ＝松本眞志】イスラエルでは二十三日、タミール教育相がパレスチナ人の惨状の記述を掲載した教科書の採用を認めた問題で、リクードや国家宗教党など右派勢力は同相の辞任を要求しました。イスラエル紙ハーレツ同日付（電子版）が報じたものです。

　問題となったのは「イスラエルでともに生きる」と題する地理の教科書。アラブ系イスラエル人の学校で使われるものです。

　一九四八年の第一次中東戦争で、イスラエル国内のアラブ系住民が住んでいた村を破壊されて、家を追放されて難民になったとし、イスラエルの建国が、アラブ人にとっては“ナクバ”（「破局」「災難」を意味するアラビア語）だったと述べています。

この報道内容のポイントは、この教科書が使われるのが「アラブ系イスラエル人の学校」というところだ。「ユダヤ系イスラエル人」には、この重大な歴史的事実が教えられることはない。

これはまぎれもない歴史修正主義だ。

欧米（一部日本でも）の反ユダヤ主義者たちは、「ガス室はなかった」といった虚偽の主張によりホロコーストを矮小化し、ナチスの蛮行による被害者を攻撃している。

人種差別的反ユダヤ主義との闘いは、歴史修正主義との闘いと言ってもいい。

しかし、当のユダヤ人国家イスラエルがこんな歴史修正主義教育を行っているようでは、反ユダヤ主義に対して彼らが何を言っても説得力を持ち得ないだろう。

[1] 「ホロコースト生存者の子としてイスラエルを問う」　ふぇみん　2009/4/15
[2] イラン・パペ　『イラン・パペ　パレスチナを語る』　柘植書房新社　2008年　P.224
[3] 川島めぐみ　「IWPSのボランティアとして (3)」　Let’s No.40　日本の戦争責任資料センター　2003年９月　P.20-21 　

私はガンダムシリーズに限らず、巨大ロボ（操縦士搭載人型ロボット）にはまったく興味がないし、武器としての人型ロボットはナンセンスだと思っているが、下の新ガンダム（らしい）の愚劣さはあきれるほどである。

１：「ジャベリン」は「投げ槍」であり、ビームが「投げ槍」である必然性はまったく無い。
２：「ガトリングガン」は銃身が複数ある最初期の機関銃であり、ビームがガトリングガンである必要性はまったく無い。
３：「グレネード」は「手榴弾」であり、接近戦で用いるもので、「ランチャー」（発射台）を使うならグレネードである必然性はまったく無い。大砲であればいいだけだ。
４：「アーマー」は「鎧」であり、「アームド」は「鎧を着た」意味であるので、「アームドアーマー」は「鎧を着た鎧」という馬鹿げた意味になる。
５：「マグナム」は一般的には「巨大拳銃」の意味で使われていると思うが、「ビーム」を発する武器が巨大である必然性は無い。
６：「プロペラントタンク」は初耳だが、見るからに不細工な「お荷物」で、こういう物を尻にくっつけて動くことのメリットはゼロだろう。

まあ、小学生が考えた「ぼくのさいきょうのガンダム」みたいなものだ。

御陵衛士の中で一番正体不明の江田小太郎（新光）を主人公の名前として借りようかと思っている。河内の船乗り上がりで、剣はさほどの腕ではないが、怪力の持ち主。
「四民平等」の夢を持っている。つまり、幕末における無意識的社会主義者みたいなものである。下賤の出であり、尊皇主義の御陵衛士の中で周囲からは孤立している。

御陵衛士

「捕虜」に関するメモである。

（以下引用）

近代国際法確立前[編集]

近代国際法が確立する前まで、かつては捕虜は捕らえた国が自由に処分しうるものであった。

捕虜は、それを勢力下に入れた勢力によって随意に扱いを受け、奴隷にされたり殺されたりした。一方、能力を認められた者は厚遇して迎え入れられることもあった。中世ヨーロッパでは相手国や領主に対し捕虜と引き換えに身代金を要求する事がよく行われた。ただし李陵（前漢の将軍）など敵方から名誉ある扱いを受ける例もあった。これは奴隷でも学のある者が重用されることがあったのと同様の現象と言える。

加えて、捕虜に対して安易に虐待や殺害を行うことは、敵兵に投降の選択を失わせ戦意を向上させてしまう恐れもあることから、その意味でも捕虜に対して相応の扱いをする例はあった。日本の鎌倉時代末期において、前述の事情から助命されるだろうと期待して、赤坂城の反幕府の兵士が幕府に降伏した所、予想に反して全員が殺害されてしまい、それがために同じく反幕府の千早城の兵が激怒し、かえって戦意が高まったという逸話がある。

また、乱戦の中や負傷時に意に反して敵方に捕縛されるケースなどはともかく、自らの意志により投降することは、すなわち敵方に仕えようとする意志表示とみなされた。そのため多くの社会において投降は利敵行為同様の犯罪とされた。

 

南北戦争[編集]

南北戦争の初期においては相互の捕虜交換が完了するまで武器をとらぬ旨の宣誓を行えば捕虜は仮釈放され、書類上の捕虜交換後に再び軍務に復帰できた。しかし後に南軍における北軍側の黒人兵の惨殺事件の後、北軍は黒人捕虜の扱いを白人のそれと同等とするよう要求し、南軍と政府がそれを拒否したため捕虜交換制度は終焉を迎え、双方で捕虜収容所の建設が始まった。

捕虜の保護[編集]

近代国際法が確立されるにつれ、捕虜は保護されるべきものであると考えられるようになった。そのため、1899年の陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約（ハーグ陸戦条約）以降、各種条約によって明文を以て保護されるようになった。

それによって近代的軍隊においては、任務を果たすための努力を尽くした上で、万策尽きた際に捕虜になることは違法な行為ではないものとされる。 理念的には、封建的な軍制や傭兵の時代から、近代市民兵の時代へと移行し、個人の権利保護が重要になったからである。

それだけでなく、捕虜になることを全て違法とすることが、軍事的なデメリットをもたらすことも少なくない。

1. 違法として禁じた所で、生命の危機において捕虜になることを全て阻止することは事実上不可能である。
2. 捕虜になる事を認めれば、戦略的価値を無くした戦線、形勢逆転の可能性の無くなった戦線をあえて見捨てるという選択肢が可能となり、純軍事的にもメリットが大きい。捕虜になる事を認めない場合は、それが不可能になるため、戦略に影響しない僅かな兵を救出するために多くの装備や人員を割く必要が出てくる。仮にそれだけの犠牲を払っても、救出が成功する保証もない。
3. 捕虜になることさえ認めずに見捨てることは、実質死を命ずると同義であって人道的非難を免れず、自軍兵の戦意を削ぐおそれがある。（三国志において、公孫瓚は敵中に取り残された配下を見殺しにした結果、兵は戦意を失い敗北したとされる）
4. 帰国すれば捕虜になった罪で処罰が待っている捕虜たちは、敵国に取り入らざるを得なくなり、過剰な対敵協力を招く恐れがある（独ソ戦においてソ連は、赤軍将兵に対してドイツ軍に降伏して捕虜になることを禁じた国防人民委員令第270号（ロシア語版、英語版）を発令したが、その結果捕虜になったソ連兵は祖国に帰っても反逆者として扱われることになったため、ドイツ軍の補助部隊である東方軍団（ドイツ語版）やロシア解放軍に身を投じるものが続出した。司令官アンドレイ・ウラソフもその一人）。

他方で、捕虜を受け入れる側も、捕虜を保護しないことにはデメリットがあり、捕虜を保護する事が考えられるようになった。

1. 捕虜を虐待・殺害したことが敵軍に発覚した場合、敗北が決定的になった場合であっても、敵兵は投降の選択を失う。その結果として戦闘が無意味に継続され、対処するために装備や人員を割かなければならず、無駄な損害が増大する。
2. 捕虜になった自軍の兵に対しても、報復として虐待や殺害が行われる危険性が高まる。
3. 国際的な人道上の問題となりかねず、関係者が後に戦争犯罪者として処罰されたり、中立国や同盟国まで含めた外交上の非難を呼ぶ恐れがある。
4. 国内世論からも人道的非難を受け、戦争の円滑な遂行に支障を来たす可能性がある。（ベトナム戦争では、米軍の非人道的行為がアメリカ国内世論の反発を呼び、戦争継続に重大な影響を与えている）

もっとも、上記はあくまで万策尽きて戦闘継続ができなくなった際の問題であり、自ら進んで敵軍に向け逃げ去り捕虜になることは「奔敵」（敵前逃亡）とされ厳罰を受けることが通常である。また正当な事由でやむなく捕虜になった後も、軍機情報の供与といった積極的な対敵協力を行うことは軍法に反することが一般的である。

1949年8月12日のジュネーヴ条約4規程及び1977年の第一追加議定書によって、戦時における軍隊の傷病者、捕虜、民間人、外国人の身分、取扱いなどが定められている。第3条約「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」により、ハーグ陸戦条約の捕虜規定で保護される当事国の正規の軍隊構成員とその一部をなす民兵隊・義勇隊に加え、当該国の「その他の」民兵隊、義勇隊（組織的抵抗運動を含む）の構成員で、一定の条件（a, 指揮者の存在、b, 特殊標章の装着、c, 公然たる武器の携行、d, 戦争の法規の遵守）を満たすものにも捕虜資格を認めた。

1977年の第一追加議定書ではさらに民族解放戦争等のゲリラ戦を考慮し資格の拡大をはかった。旧来の正規兵、不正規兵（条件付捕虜資格者）の区別を排除し、責任ある指揮者の下にある「すべての組織された軍隊、集団および団体」を一律に紛争当事国の軍隊とし、かつこの構成員として敵対行為に参加する者で、その者が敵の権力内に陥ったときは捕虜となることを新たに定めたのである。

なおテロリスト等は国際法上交戦者とはされず、捕虜にはなり得ない。最近では軍隊とテロリスト等が交戦する非対称戦争が注目されている。むやみに捕縛者を犯罪者扱いすれば国内外からの非難を浴びかねないこともあり人道的見地から捕虜に準じた扱いをとるケースが増えている。

交戦者資格を持たない文民は第4条約で保護されているが、積極的に戦闘行為を行い捕縛・拘束された場合は、捕虜ではなく通常の刑法犯として扱われるのが原則である。 裁判は現地部隊で行われる略式裁判（特別軍事法廷）も含まれ、しばしばその場で処刑される。

第3条約は、捕虜の抑留は原則として「捕虜収容所」（俘虜収容所）において行うことを予定している。

ジュネーヴ条約は次の4つの条約および二つの追加議定書から構成されている。

第1条約

「戦地にある軍隊の傷者及び病者の状態の改善に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。

第2条約

「海上にある軍隊の傷者、病者及び難船者の状態の改善に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。

第3条約

「捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。

第4条約

「戦時における文民の保護に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」。

第1追加議定書

「1949年8月12日のジュネーヴ諸条約の国際的な武力紛争の犠牲者の保護に関する追加議定書（議定書I）」

第2追加議定書

「1949年8月12日のジュネーヴ諸条約の非国際的な武力紛争の犠牲者の保護に関する追加議定書（議定書II）」

捕虜の義務[編集]

捕虜は、尋問を受けた場合には、自らの氏名、階級、生年月日及び識別番号等を答えなければならない（第三条約第17条第1項）。原則としてこれ以外の自軍や自己に関する情報を伝える義務は無い。

捕虜は、抑留国の軍隊に適用される法律、規則及び命令に服さなければならない。抑留国は、その法律、規則及び命令に対する捕虜の違反行為について司法上又は懲戒上の措置を執ることができる（第三条約第82条）。

将校及びそれに相当する者の収容所又は混合収容所では、捕虜中の先任将校がその収容所の捕虜代表となる（第三条約第79条第2項）。将校が収容されている場所を除くすべての場所においては、捕虜の互選で選ばれた者が捕虜代表者となる（同条第1項）。捕虜代表は、捕虜の肉体的、精神的及び知的福祉のために貢献しなければならない（第三条約第80条第1項）。

将校を除く捕虜は、抑留国のすべての将校に対し、敬礼をし、及び自国の軍隊で適用する規則に定める敬意の表示をしなければならない（第三条約第39条第2項）。捕虜たる将校は、抑留国の上級の将校に対してのみ敬礼するものとする。ただし、収容所長に対しては、その階級のいかんを問わず、敬礼をしなければならない（同条第3項）。

捕虜の虐待[編集]

近代の国際法では、捕虜に対して危害を加えることは戦争犯罪とされるに至ったが、捕虜を虐殺する事件も決して少なくなかった。捕虜を保護し、それを知らしめる事により早期の降伏を促す事のメリットは上記で述べた通りであるが、現実には捕虜を適正に扱うにも食糧や医薬品の提供などの負担が必要であり、補給の途絶や不足が生じた場合にはその余裕がなくなる。よって捕虜の虐待は、そういった余裕の無い場合に頻発した。

第2次世界大戦中の枢軸国側の捕虜虐待は、戦後に連合国によって戦争犯罪として裁かれ、なかには充分な審理を受けられないまま処刑された例も少なくない。それに対して、連合国側の行った捕虜虐待の大半は全く責任を問われないまま終わってしまった（ドイツ人への報復など）。更には、ソ連によるポーランド軍将校の大量虐殺を枢軸国側の捕虜殺害に転嫁した例すら存在した（カティンの森事件）。

第二次世界大戦では、西部戦線におけるマルメディ虐殺事件などが知られている。

また捕虜には、ジュネーヴ諸条約の規定を越える情報を提供する義務は無いため、必要な情報を得るために拷問などの虐待が行われるケースがある。近年ではイラク戦争において、アメリカ軍による捕虜虐待事件（アブグレイブ刑務所における捕虜虐待）が起きている。

また、国際的な戦争においては、捕虜と管理する敵国の将兵の間に文化の違いがあるケースがあり、これにより将兵に虐待の意図がなくとも、捕虜にとっては虐待をされたと解されてしまうケースも考えられる。有名な逸話としては、第二次大戦中、日本の捕虜収容所で捕虜にゴボウを食べさせた結果「木の根を食べさせた」として捕虜虐待として処罰されたとする事例がある。真偽には疑問がもたれているが、NHK大河ドラマ『山河燃ゆ』でも紹介された有名な話であり、捕虜の管理における一つのリスク要因を示している。また捕虜に医療行為として灸を行った事が虐待とされ、笹川良一は誤解を説くために奔走したと自著に記している。またイギリス軍では、ドイツ軍の捕虜の健康のために食事メニューにマーマイトを支給したが、これがあえて粗末な食事を供する虐待と誤解されたという逸話もある、